豊島株式会社

2020.06.25

PRESS

廃棄食材を再活用するプロジェクト“FOOD TEXTILE”「食べ物に触れるものだから、同じ食べ物で染めてみたい」奈良の老舗・中川政七商店の「花ふきん」と初のコラボレーション!6月29日より順次発売

豊島株式会社(代表取締役社長:豊島半七、名古屋市中区)が展開する、ファッション業界から廃棄食材を再活用するプロジェクト「FOOD TEXTILE(フードテキスタイル)」はこの度、1716年創業の奈良の老舗・株式会社中川政七商店(代表取締役社長:千石あや、奈良県奈良市)が展開する、奈良の工芸「かや織」を使った花ふきんとコラボレーションいたしました。同商品は6月29日より中川政七商店直営店および、公式オンラインショップにて順次発売いたします。

豊島株式会社は、約30年前のテンセルに始まり、オーガニックコットンなど環境に配慮した素材を扱い、ファッション業界のサステナビリティの推進に取り組んでまいりました。FOOD TEXTILEは、豊島株式会社と色の原料を提供する食品企業、その生地で商品を展開するコラボレーション企業の3社から成り立つプロジェクトです。従来捨てられてしまっていた規格外の食材や、カット野菜の切れ端、コーヒーの出涸らしなどを、食品関連企業や農園から買い取り、食品に含まれる成分を抽出し、それを染料にして染め上げています。今回、5種類の廃棄予定の食材を再活用し、中川政七商店のロングセラー商品である「花ふきん」を染め上げました。



■5種類の野菜・果物で染めた「花ふきん」
花ふきんは、時代と共に需要が減った奈良の工芸「かや織」を、美しく機能的に再生したふきんです。「食べ物に触れるものだから、同じ食べ物で染めてみたい。」という中川政七商店のデザイナーの想いから、野菜や果物の捨てられる部位を使って染めた花ふきんができました。花ふきんを染め上げる際に使用した紫いも、うめの実、ブルーベリーの残渣は、中川政七商店でも販売している「山本佐太郎商店」や「堀内果実園」のもの、小松菜は「ひらの農園」、赤かぶは「木曽町」のものです。食べ物の持つ色はひとつではなく、素材の中にある幅広い色素を引き出し、鮮やかで奥行きのある色合いを作り出すことができます。そのため、例えば「赤かぶ」なのに美しい青色のふきんができたりと、その意外な色の表現もお楽しみいただくことができます。草木染めに比べ色落ちしにくく、永くお使いいただける商品です。


■商品概要


ラインアップ:
紫いもで染めた花ふきん(紫いも:佐太郎商店)、うめの実で染めた花ふきん(うめ:堀内果実園)、ブルーベリーで染めた花ふきん(ブルーベリー:堀内果実園)
小松菜で染めた花ふきん(小松菜:ひらの農園)、赤かぶで染めた花ふきん(赤かぶ:長野県木曽町)

発売時期:
6月29日(月)より順次発売
中川政七商店直営店
中川政七商店オンラインショップ(https://nakagawa-masashichi.jp/)
FOOD TEXTILE公式オンラインショップ(https://foodtextile.shop/)

価格:
各¥1,000(税抜)


■「中川政七商店」

1716年(享保元年)に創業し、2016年で300周年を迎えた奈良の老舗。時代の変化とともに麻生地を中心とした雑貨の企画製造・販売を始め、工芸業界初のSPA業態を確立。「中川政七商店」「遊 中川」「日本市」などのブランドで、全国に50を超える直営店を展開しています。“日本の工芸を元気にする!”というビジョンを掲げ、日本各地の豊かな素材、技術、風習を活かした暮らしの道具を数多く生み出しています。

■「FOOD TEXTILE」

FOOD TEXTILEは、ファッション業界から廃棄食材を再活用するプロジェクト。従来捨てられてしまっていた、形の不揃いなど規格外の食材や、カット野菜の切れ端などを食品関連企業や農園より買い取り、植物に含まれる成分を抽出、それを染料にして染め上げています。オリジナル商品展開の他、国内の様々なファッションブランドと連携して生産販売・商品化を進め、アパレル業界からフードロス問題に取り組んできました。現在は、15社を超える国内の食品関連企業・農業・農園と連携、業界を繋ぐサステナブルなシステムを構築しています。


■豊島株式会社

1841年創業。180年近い歴史の中で、時代の変化に応じて事業領域を拡大。現在では世界各地から原料・糸・生地の買付け・販売や、最終製品の企画から生産管理、納品まで一連のプロセスを手掛け日本ファッション産業のあらゆる過程において総合的に事業を展開しています。また、さまざまなサステナブル素材の開発と提供、そしてテックベンチャーへ の投資やスマートウェアの開発を推進する企業として「MY WILL(マイ・ウィル)」をステートメントとし、サステナブル&テクノロジーに対する当社の姿勢を打ち出しています。

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